OBD検査の対象車両―対象になる条件、輸入車の扱い、車検証・型式一覧・特定DTC照会アプリでの調べ方

車検証の備考欄に「OBD検査対象」とある車にも、OBD検査を受けなくてよい車検があります。自動車技術総合機構（以下、機構）が2026年9月に更新した対象型式の一覧には1,627の型式が載っていて、そのうち733型式は、2026年10月10日の時点でOBD検査が始まる日がまだ来ていません。

電子車検証の券面に出るのは「OBD検査対象」の文字だけで、いつからOBD検査が要るかは券面では分かりません。指定工場では、受け入れた日にはOBD検査が要らなかった車が、完成検査が月をまたいだために、最終検査の日には要る車に変わることもあります。そのまま保安基準適合証を出すと、検査の一部をしないで適合証を出したことになります。

自分の車や入庫した車の次の車検でOBD検査が要るかどうかは、車検証と機構の一覧で確かめられます。

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対象になる車の条件

OBD検査の対象かどうかは、その車の型式が国の指定を受けた時期で決まります。車を買った日や登録した日ではありません。2021年10月（輸入車は2022年10月）より前に指定を受けた型式なら、2024年に新車で登録した車でも対象外です。

確かめること	対象になる	対象にならない
型式指定の時期	国産車は2021年10月1日以降、輸入車は2022年10月1日以降に指定を受けた新型車	それより前に指定を受けた型式
対象装置の性能	自動ブレーキなど対象装置の性能が、2021年9月30日（輸入車は2022年9月30日）以前に指定を受けた型式と同じではない	上の時期以降の指定でも、対象装置の性能がそれ以前の型式と同じ
車の種類	普通自動車、小型自動車、軽自動車（乗用車、トラック、バス）	二輪自動車、大型特殊自動車、被牽引自動車
輸入のしかた	型式指定を受けた輸入車	並行輸入車、輸入自動車特別取扱制度（PHP）で入った車
車検証の備考欄	「OBD検査対象」の記載がある（電子車検証でない車検証などでは「OBD検査対象車」）	記載が無い

車検証の備考欄に「OBD検査対象」の記載がある車は、法令でOBD検査の対象とされている車です。二輪車、大型特殊自動車、並行輸入車、PHPの車の車検証に記録されることはありません。備考欄に記載が無ければ、対象外です。

エンジンの無い電気自動車も対象になります。機構の一覧には、トヨタのbZ4Xや日産のサクラも載っています。

法定点検の「OBD点検」（車載式故障診断装置の診断の結果）は、OBD検査とは別のものです。2021年10月1日に点検項目に加わり、二輪自動車、大型特殊自動車、被牽引自動車を除く、OBDを積んだすべての車が対象です。点検整備記録簿にこの項目があることと、OBD検査の対象かどうかは関係がありません。

対象の車でもOBD検査が要らない車検

対象の車でも、車検を受ける日が次の2つの日付のどちらかより前なら、OBD検査は要りません。

日付	どこで分かるか	決まり方
OBD検査開始日	電子車検証のICタグ（電子車検証より前の様式の車検証は備考欄）、機構の型式一覧	型式指定の日の2年後。それが2024年10月1日（輸入車は2025年10月1日）より前なら、2024年10月1日（輸入車は2025年10月1日）
初度登録から10か月	車検証の「初度登録年月」（軽自動車は「初度検査年月」）	初度登録年月の10か月後の月の1日から要る。初度登録が2023年12月なら、2024年10月1日から

検査の種類でいうと、新車の新規検査と予備検査では、受ける日にかかわらずOBD検査は要りません。ここでいう新車は、車検証の交付を一度も受けたことがない車です。一度登録して車検証の交付を受けた未使用車は、ここでいう新車に当たりません。継続検査のほか、中古車の新規検査・予備検査と構造等変更検査は、上の2つの日付で決まります。

自家用の乗用車は、一部を除いて、最初の車検証の有効期間が3年です。満了に合わせて車検を受けるなら、その日には型式指定から2年も、初度登録から10か月も過ぎています。備考欄に「OBD検査対象」とあれば、最初の車検からOBD検査が要ります。

継続検査でこの2つの日付にかかることは、まれです。かかるのは主に、車検証の有効期間が1年か2年の車が、型式指定や登録から間もないうちに車検を受ける場合です。一覧で開始日がまだ来ていない733型式のうち、471型式を普通貨物車が占めます。

指定工場では、この2つの日付を最終検査の日で判断します。受け入れた日に特定DTC照会アプリが「OBD検査不要」と出しても、完成検査が月をまたぎ、最終検査の日に開始日や10か月を過ぎていれば、OBD検査が要ります。

自分の車が対象か調べる

調べ方	使える人	分かること
車検証の券面の備考欄	誰でも	対象車かどうか
国土交通省の車検証閲覧アプリ（電子車検証のICタグを読む）	誰でも	OBD検査開始年月日
機構の「OBD検査対象車型式一覧」（PDF、Excel）	誰でも	型式ごとのOBD検査開始日、DoIPに対応した検査用スキャンツールが要るか
特定DTC照会アプリの「検査要否確認」	機構のOBD検査システムに登録した指定工場・認証工場など	その日にOBD検査が要るか
OBD検査結果参照システムの「検査対象型式検索」	同上	型式と初度登録年月から、OBD検査が要るようになる日

特定DTC照会アプリとOBD検査結果参照システムは、使える人が機構、軽自動車検査協会、指定工場、認証工場などに限られていて、車の持ち主が自分で使うことはできません。

持ち主が確かめる手順

車検証の券面の備考欄を見ます。「OBD検査対象」が無ければ対象外で、ここで終わりです。
記載があれば、型式欄の型式（「6AA-ZWR90W」のような英数字）を、機構のOBD検査ポータルにある「OBD検査対象車型式一覧」で探し、OBD検査開始日を見ます。電子車検証なら、車検証閲覧アプリでICタグを読むと、備考に「OBD検査開始年月日」が出ます。電子車検証より前の様式の車検証は、備考欄に開始年月日も書いてあります。
車検証の初度登録年月（軽自動車は初度検査年月）に10か月を足した月の1日を出します。
次に車検を受ける日が、2と3の両方の日付以降なら、OBD検査が要ります。

一覧は2026年8月31日時点のもので、機構は「ご参考」として出し、定期的に更新するとしています。

OBDの差し込み口（データリンクコネクタ）にドライブレコーダーなどをつないでいる車は、車検の前に外します。ユーザー車検で検査コースに持ち込むと、コースの入口で検査担当者が検査用スキャンツールをつなぎ、エンジンの始動と停止は受検者が行います。

整備工場が確かめる手順

国土交通省は指定工場に、完成検査で次の順に確かめるよう求めています。

車検証の備考欄に「OBD検査対象」の記載があるか
備考欄の「OBD検査開始年月日」（電子車検証ではICタグ）に至っているか
至っていれば、特定DTC照会アプリで車両を受け付け、「検査要否確認」で詳しく確かめる

検査要否確認の結果は「OBD検査要」「OBD検査不要」「OBD検査不可」のどれかで出ます。不要のときは、結果欄の下にOBD検査開始日が出ます。不可は、OBD検査に要る車両情報がシステムに無いときの表示です。対象車で、初度登録から10か月を過ぎ、開始年月日も過ぎているのに不可と出たら、OBD検査コールセンター（0570-022-574、9時〜17時、12月29日〜1月3日を除く）に問い合わせます。

要否確認の途中で、車名や車両IDを入れる画面が出ることがあります。車両IDの場所は、電子車検証の左下の欄外です。

OBD検査結果参照システムの「検査対象型式検索」は、型式と初度登録年月（または初度検査年月）を入れると、その型式が対象かどうかと、OBD検査が要るようになる日を出します。出る日は、検査開始年月日（2024年10月1日、輸入車は2025年10月1日）、諸元表の指定年月日から2年後、初度登録年月から10か月後のうち、最も遅い日です。データリンクコネクタの位置もこの画面で見られますが、「準備中」と出る型式では見られません。「準備中」は、OBD検査に要る情報がメンテナンス中のときの表示です。

認証工場がOBD確認で適合を確かめてから5日以内に検査コースへ持ち込めば、コースでのOBD検査は原則省略されます。

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対象の車で読み取るもの

2021年10月以降の新型車で、OBD検査で読み取る装置は次の8つです。

装置	不適合になる状態
かじ取装置の運行補助機能、アンチロックブレーキ（ABS）、横滑り防止装置、ブレーキアシスト、自動ブレーキ、車両接近通報装置、自動運行装置	その装置の特定DTCが1つ以上記録されている
排出ガス等発散防止装置	下の5つのどれかに当たる

排出ガス等発散防止装置は、次のどれかに当たると不適合になります。

OBDが正しく働くだけの電圧が無い
排出ガスの警告灯を点ける信号が出ている（技術基準で決められた条件で点く警告灯に限る）
技術基準で決められた監視の項目に、レディネスコードが1つも記録されていない（どの監視の項目が入るかは、その車に適用される排出ガスのOBDの基準で違う）
特定DTCが1つ以上記録されている
1〜4の判定に要る情報が読み出せない（その車に適用される排出ガスのOBDの基準によっては、この要件がかからない車がある）

特定DTCは、メーカーが決めている故障コードのうち、そのコード1つで装置が保安基準に合わなくなっていると判別できるものです。横滑り防止装置やブレーキアシストなどの安全系の装置（自動運行装置を除く）では、停車中に行われる診断で記録されるコードに限られます。どのコードが特定DTCかは機構のOBD検査用サーバーに記録されていて、特定DTC照会アプリはサーバーにつないで判定します。

エアバッグやシートベルトの装置は、2026年3月時点の対象装置の一覧に入っていません。

整備用のスキャンツールが対象装置のDTCをすべて読めるものなら、整備用で出なかったコードがOBD検査で出ることはありません。

検査は、エンジンをかけた状態（ハイブリッド車と電気自動車はREADYの状態）で行います。エンジンを止めたまま行うと、決められた方法で検査したことになりません。運転席のドアを開けると自動でエンジンが止まる車もあるので、検査の前に、エンジンがかかっているか（READYになっているか）を確かめます。

2024年10月から2026年6月までにOBD検査を受けた約127万台のうち、2.7%で不適合が出ました。2026年4〜6月に指定工場で出た不適合の理由で多いのは、安全系の特定DTC（検査台数の0.9%）、レディネスコードなし（0.7%）、通信不成立（0.7%）です。機構は、安全系の不適合について、整備の途中で記録された特定DTCが消されないまま残っていた可能性を挙げています。

機構の一覧でISO13400の欄に丸印がある型式は、通信方式ISO13400（DoIP）に対応した検査用スキャンツールでないとOBD検査ができません。1,627型式のうち141型式で、三菱ふそうのトラック68型式と、メルセデス・ベンツ67型式がほとんどです。一覧の丸印には「○」と「〇」の2通りの字が使われています（「○」が123型式、「〇」が18型式）。認定を受けた検査用スキャンツールの一覧は、日本自動車機械工具協会のサイトにあります。

輸入車の扱いと、これから増える対象装置

輸入車は、2022年10月1日以降に型式指定を受けた新型車が対象で、OBD検査は2025年10月1日以降の車検から始まりました。国産車よりそれぞれ1年遅れです。日本のメーカーの車でも、一覧ではホンダのオデッセイ（6AA-RC5）やスズキのジムニー（3BA-JC74W）のOBD検査開始日が、輸入車と同じ2025年10月1日になっています。

対象装置は、これから増えます。国産車では、2026年9月以降に型式指定を受ける新型車で、車線逸脱警報装置と側方衝突警報装置も対象装置に入りました。この2つの装置の検査は、国産車では2029年9月に始まります。

追加される装置	対象になる車（国産車）	検査が始まる時期（国産車）
車線逸脱警報装置	2026年9月以降の新型車	2029年9月
側方衝突警報装置	2026年9月以降の新型車	2029年9月
ペダル踏み間違い時加速抑制装置	2028年9月以降の新型車	2031年9月
緊急時車線維持装置（ELKS）	2032年9月以降の新型車	2035年9月

輸入車は、対象になる車も検査が始まる時期も、それぞれ1年後です。追加の装置を読むのは、表の時期以降に型式指定を受けた新型車だけです。緊急時車線維持装置は、2026年1月9日に公布された告示で加わりました。

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OBD検査そのものは、この記事の「対象の車で読み取るもの」に書いたとおり、エンジンをかけた状態（ハイブリッド車と電気自動車はREADYの状態）で行います。電子保安基準適合証とOBD検査の統合で起きているトラブルは、保適が発行できない！？OBDシステム完全統合が招く指定工場の危機をご覧ください。

整備士オンラインは、機構の対象型式一覧の更新と、対象装置の追加を追っていきます。

出典

一次情報

国土交通省「OBD検査を実施するにあたって（整備事業者向け）」 https://www.mlit.go.jp/jidosha/jidosha_OBD_company.html
国土交通省「OBD検査とは？（ユーザー向け）」 https://www.mlit.go.jp/jidosha/jidosha_OBD_user.html
国土交通省「自動車の電子的な検査（OBD検査）について」 https://www.mlit.go.jp/jidosha/jidosha_OBD.html
国土交通省「OBD検査対象装置一覧」（令和7年6月17日時点） https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/001898918.pdf
国土交通省第6回OBD検査モニタリング会合資料9「OBD検査対象装置の拡充について」（令和8年3月9日） https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/001985535.pdf
国土交通省第4回OBD検査モニタリング会合参考資料4「検査コースでのOBD検査」（令和7年9月17日） https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/001910994.pdf
国土交通省事務連絡「各検査におけるＯＢＤ検査の要否について（周知依頼）」（令和6年12月23日） https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/001854752.pdf
国土交通省事務連絡「指定自動車整備事業におけるＯＢＤ検査の適切な実施について」（令和6年9月26日） https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/001766581.pdf
国土交通省事務連絡「輸入車の OBD 検査開始について（協力依頼）」（令和7年8月26日） https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/001906700.pdf
国土交通省道路運送車両の保安基準の細目を定める告示別添124 継続検査等に用いる車載式故障診断装置の技術基準（2026年1月9日版） https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/B124.pdf
国土交通省 OBD検査関係法令・通達集（2024年12月9日版）第2章車載式故障診断装置の技術基準とOBD検査対象装置 https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/OBDkensa-regulations_S02.pdf
e-Gov法令検索「道路運送車両法」第61条 https://laws.e-gov.go.jp/law/326AC0000000185
自動車技術総合機構 OBD検査ポータル「OBD検査について」 https://www.obd.naltec.go.jp/about/
自動車技術総合機構 OBD検査ポータル「OBD検査に関連する情報等」（OBD検査対象車型式一覧令和8年8月31日時点、OBD検査の運用状況令和8年第2四半期） https://www.obd.naltec.go.jp/details/
自動車技術総合機構 OBD検査ポータル「「OBD検査対象車型式一覧」掲載のご案内（更新）」（2026年9月17日） https://www.obd.naltec.go.jp/topics/11586/
自動車技術総合機構 OBD検査ポータル「操作マニュアル・学習教材」（特定DTC照会アプリ【Windows】操作マニュアル 3章・4章、OBD検査結果参照システム操作マニュアル 3章） https://www.obd.naltec.go.jp/manual/
自動車技術総合機構 OBD検査ポータルよくある質問「OBD検査は、エンジン作動状態（HV、EVはREADYの状態）で実施する必要があるか」 https://www.obd.naltec.go.jp/faq/list/qa7726/

準一次情報

千葉県自動車整備振興会「指定整備事業におけるOBD検査の要否確認」（日本自動車整備振興会連合会作成） https://caspa.or.jp/OBD/files/OBD_flow.pdf
日本自動車機械工具協会「スキャンツール関連情報」 https://www.jasea.org/jigyosha/scantool.html